モール型ECサイトとは？メリットとデメリット、種類や自社ECとの違いを解説

2022.10.21 株式会社システムインテグレータ

ECビジネスを立ち上げる際、初期段階で検討するのが「モール型ECサイトへ出店するか、あるいは、自社ECサイトを構築するか」という点です。
楽天やAmazonといったような有名なモール型ECサイトに出店すれば、その高い知名度を活かしてすばやく多くのお客様に商品を販売できるというような大きなメリットがあります。

ですが、一方でデメリットもあるので、メリットとデメリットを双方理解したうえで、自社にあった方法でECビジネスを展開することが重要です。
本記事では、

モール型ECサイトと自社ECサイトとの違い
メリット・デメリット
モールごとのユーザ数

などを解説しています。
モールへの出店の検討にお役立てください。

ECサイト構築についてはこちらの記事でも詳しく解説しています。
ECサイト構築を徹底解説 | 費用相場・方法・制作手順から会社の選び方まで

※ SI Web Shoppingはモール型ECサイト、店舗型ECサイトの両方を構築可能なECサイト構築パッケージです。

モール型ECサイトとは

モール型ECサイトとは？メリットとデメリット、種類や自社ECとの違いを解説 1

モール型ECサイトとは、実店舗が集まるショッピングモールのように複数の店舗が集まって形成された、インターネット上の仮想ショッピングモールのことです。楽天市場やAmazon、Yahoo!ショッピングが代表的なモール型ECサイトです。

モール型ECサイトには、商品データのみを掲載する「マーケットプレイス型」と、現実のショッピングモールさながらにさまざまな店舗を取り込んだ「テナント型」、自社の複数ブランドをモールのようにまとめた「統合管理型モール」の3種類が存在します。

モール型ECサイトと自社ECとの違い

自社ECとは、ドメインの取得・サイト構築・システム構築・販促施策といったECサイトの立ち上げ・運営を、全て自社でまかなうタイプのECサイトです。

モール型ECよりも初期費用は多く必要となりますが、毎月の利用料やロイヤリティが発生しないため収益性が高いことが特徴です。また、モール型ECのようにシステムや利用規約の制限を受けないため、自由度の高いECサイト運営を行うことができます。

近年では自社ECの構築・運営をサポートするパッケージ・ASPなども充実してきており、企業から個人まで気軽に自社ECを立ち上げられるようになっています。

モール型ECと自社ECの違いについては、以下の記事でも詳しく解説しているため、併せてご参考下さい。

自社ECとモール型ECの違いとは？各サイトのメリット・デメリットを解説！

モール型ECサイトの種類

モール型ECサイトには3つの種類が存在します。
それが、「マーケットプレイス型」と「テナント型」、そして「統合管理型」です。

マーケットプレイス型ECモール

マーケットプレイス型ECモールとは、モール内で商品を販売したい企業が、商品のデータのみを掲載するタイプのモール型ECサイトです。出店するのではなく、あくまで“出品”となりますので、商品データはモール側が管理することになります。

その代表格がAmazonです。Amazonでは各企業が出店するのではなく出品することで成り立っていて、商品データの管理はAmazonが行っています。ユーザーが商品を購入すると、購入データが企業に送信され、それに応じて発送作業を行うという仕組みです。

企業からすれば、商品データをモール側が管理してくれるため、ECサイト運用の負担が軽減され、事業の初期投資を抑えることができます。ただし、ユーザーから見れば出品企業の存在感は薄く、店舗ごとに特徴を出すこともできません。

このため商品力や価格が、売上に大きく左右します。また、レコメンド機能があるものの、自社商品の購入ページで他社商品が表示されることもあるので、その点にも注意が必要です。

テナント型ECモール

テナント型ECモールとは、現実世界のショッピングモールそのもので、無数のECサイトが立ち並ぶモール型ECサイトです。楽天市場とYahoo!ショッピングがその代表格となります。

テナント型では企業側の運用負担があるものの、店舗ごとに特徴を出したリ、ブランド力を売りにすることもできます。このため上手くマーケティングすれば、リピート率の向上も期待できます。

ただし商品登録、受注管理、売上集計等などの管理業務はすべて企業独自に行うので、負担が増加するというデメリットもあります。

統合管理型ECモール

統合管理型ECモールとは、自社の複数のブランドを統合してモール化したECサイトです。
ブランドごとにECサイトが分かれていると、独立している分自由度が高くブランドイメージを際立たせることができるというメリットがある一方、運営コストが高くなる、顧客に横断して買い物をしてもらいづらいなどのデメリットがありました。

統合管理型ECモールでは、1つのサイトで複数のブランドのショップを管理することができるので、運営が効率化されます。
また、モール全体のTOPページとブランドごとのTOPページを分けることで、全体の統一感の中でブランドごとの特徴を表現することもできます。

テナント型やマーケットプレイス型と異なり、統合管理型は用意されたプラットフォームに出店するという形ではなく、自社独自にECモールを開発し運営するという形になるため、費用は高額になります。
また複数のECサイトを統合して実現する必要があり、これまでバラバラだった運用や仕様を統一しなければならないため、プロジェクトの難易度は普通の自社ECサイト構築よりも高いと言えます。

ECモールに出店するメリット

テナント型やマーケットプレイス型のECモールへの出店は、モールが有する集客力や、モールが提供する出店者向けのサービス・サポートを活用できることが大きなメリットです。

ECモール出店のメリットは他にもいくつかあるため、ここではECモールに出店することで得られる代表的なメリットについて、改めてご紹介していきます。

高い集客力を活用できる

モール型ECに出店する最大のメリットは、モールが持つ高い集客力を活用できることです。モール自体が膨大なユーザーを抱えているため、実店舗で言うところのショッピングモールのような既に人が集まっている場所でビジネスを始めることができます。

全て自力で集客を行う自社サイトは集客の難易度が高く負担も大きい傾向にあるため、立ち上げ初期から集客を行えることはEC事業者にとって大きなアドバンテージとなるでしょう。

集客ノウハウを持たない方やEC初心者の方には、集客力の高いモール型ECの方が適しているケースもあります。

テンプレートに沿って簡単に出店できる

モール型ECサイトは、出店者向けにECサイト構築のテンプレート・システムが整備されているため、自社ECと比べて簡単に出店できることも大きなメリットです。専門的なWebサイト構築の知識・スキルを持たないEC初心者の方でも、素早く簡単にECサイト運営をスタートすることができます。

また、アクセス解析・販促施策・受発注のためのシステムもモールに完備されているため、出店後の店舗運営もツールやシステムを用意することなくスムーズに行うことが可能です。

実店舗が不要

インターネット上の仮想ショッピングモールへ出店を行うモール型ECサイトは、自社ECサイトと同じく実店舗不要でビジネスを始めることができます。

実店舗の出店は大掛かりな準備・初期投資が必要で、運営も同じく多大な労力が必要となるため、容易に出店できるものではありません。一方モール型ECへの出店は、実店舗への出店と比べて大幅にコスト・時間・労力を抑えることができます。そのため、企業だけでなく個人が出店することも可能です。

手軽に店舗を設けて新規ビジネスを始められることは、モール型EC出店の大きなメリットと言えるでしょう。

モール側のサポートを利用できる

モール型ECサイトは、出店者向けにサイト構築・販売促進・受発注といったECサイト運営に必要なノウハウやサポートを提供しています。マニュアル・チュートリアルだけでなくサポートデスクやECコンサルタントへの相談を行うこともできます。

このようなモール側が提供する充実したサポートを利用できることは、自社ECにはない大きなメリットです。特に、EC初心者の方やECサイト運営のノウハウを蓄積したい方にとっては、サポートを徹底活用できるメリットは非常に大きいでしょう。

ECモールに出店するデメリット

ECモールはモールが有するメリットを享受できる反面、モールが設定したルールやモールが持つ特性がデメリットとなるケースもあります。ここでは、ECモールに出店するデメリットについてご紹介します。

ECモールへの出店を検討している方は、リスクを見積もるためにも事前にモールのデメリット面について把握しておきましょう。

ランニングコストが高い

モール型ECへ出店する際に必ず留意しておくべき点が、ランニングコストです。毎月の月額利用料・ポイント付与やメルマガ発行等のオプション利用料・売上に応じたロイヤリティなど、モール型ECには多くの課金ポイントが設けられており、運営するにはさまざまな費用が発生します。

特に、オプション利用料・ロイヤリティなどはサイトが成長するほど課金される割合も大きくなるため、売上はあがっているのに思うように利益が得られないというケースもあります。

モール型ECへの出店は、自社サイトと比べると収益性の面で非常に不利であることが大きなデメリットと言えるでしょう。

価格競争が激しい

モール型ECは集客力がある反面、ユーザーがモール内で類似の店舗・類似商品を比較検討するため、価格競争が非常に激しいことがデメリットです。

販売数・売上を確保するために値下げを余儀なくされるケースも多く、競争が激しいジャンルでは利益の確保が難しい場合もあります。

販売価格はマーケティングミックス（4P）にも含まれる企業の利益を確保する重要な要素です。意図した価格で販売できないことは、モール型ECの出店者にとって無視できない問題でしょう。

オリジナリティが出しづらい

モール型ECの出店者は、モールが提供するテンプレートやシステム（CMS）を活用してサイト（店舗）を構築するため、モールが提供する機能の範囲内でのECサイトしか作ることができません。

そのため、他の出店者とどうしてもレイアウト・デザインが類似しやすく、自社ECサイトのようにオリジナリティの創出や店舗づくりでの差別化が難しい点がデメリットです。

初心者にはベネフィットとなるモール型ECの特性も、本格的にサイトを成長させたいと考えている本気度の高いEC事業者にとっては仇となる点に留意しておく必要があります。

顧客情報を得ることができない

モール型ECでは顧客情報がモール側で管理されており、リストの所有者は出店者ではなくモール側となります。出店者は顧客情報にアクセスすることができないため、顧客情報をマーケティング活動に利用できないことが大きなデメリットです。

モール型ECではモールが提供する販促施策を活用できるメリットがありますが、施策の自由度においては自社ECサイトに及ばない点に注意しておく必要があります

ECサイトを長期的に運営すればするほど、顧客情報・顧客リストが活用できない影響も大きくなります。

各モールの店舗数と、アクティブユーザー数

モール型ECサイトとは？メリットとデメリット、種類や自社ECとの違いを解説 2

モール型ECサイトに出店(または出品)する上で大切なのは、各モールの店舗数とアクティブユーザー数を確認し、どこに出店するかを検討することです。もちろん、状況に応じては複数のモールに出店することも考えます。ここで、主要ECモールの店舗数とアクティブユーザー数を確認しましょう。

楽天市場(テナント型)

楽天株式会社が運営するテナント型のECモールです。2016年12月時点で、楽天グループ全体の会員数は1億1,489万人と、かなり巨大な会員グループを形成しています。そのうちのアクティブユーザーは8,747万人と、これもまた巨大です。ただし、楽天市場を利用したアクティブユーザー数ではないので、実際はもっと低い数字になるでしょう。店舗数に関しては4万4,528店とあまり多くありませんが、各店舗独自の販売によってしのぎを削っています。

参考資料：楽天の強み、私たちの取り組み

Yahoo!ショッピング(テナント型)

ヤフー株式会社が運営するテナント型のECモールです。2016年12月末時点では54万1,000店舗、月間アクティブユーザー数3,898万人という巨大ECモールに成長しています。Yahoo!ショッピングに出店する大きなメリットは出店無料というポイントです。通常ECモールに出店する際は、出店料や売上ロイヤリティが発生しますが、Yahoo!ショッピングでは無料で出品できます。故に店舗数も最大になっているのでしょう。ただし、Tポイント原資、アフィリエイトパートナー報酬原資・手数料などは自己負担となります。

参考資料：ヤフー株式会社決算説明会資料 2016年度第4四半期および通期

Amazon(マーケットプレイス型)

アマゾンジャパン株式会社が運営するマーケットプレイス型のECモールです。Amazonは数あるECモールの中でも、独創的なサービスを提供しているのが特徴です。FBA(フルフィルメント by Amazon)では在庫管理、商品梱包・発送作業をAmazonに委託することが出来、小口出品サービスに関しては月額手数料が無料など、多くの出品メリットがあります。総店舗数は国内で17万8,000店(2015年時点)、アクティブユーザーは世界で3億400万人が存在します。ただし、国内のアクティブユーザー数の情報はありません。

参考資料：日本経済新聞「アマゾン出店者、月末17.8万　月取扱高は1.4倍に」、 Amazonの広告より

モール型BtoB ECサイト

ここまではBtoC-ECのモール型ECサイトについてご紹介してきましたが、BtoB-ECについてもモール型ECサイトが存在しています。BtoB-ECとは、BtoB（企業間取引）をECで行うことを言います。

代表的なBtoBのモール型ECサイトには、次のようなものがあります。

海外

Amazon Business
Amazonの利便性・機能性等を活かした法人向けサービス。

com
中国のアリババグループが運営する世界最大級のBtoB取引のプラットフォーム。

国内

モノタロウ
取扱店数1,800万点以上を誇る工具通販のBtoB-ECサイト。

アスクル
オフィス向け事務用品を中心に医療・介護・現場用品を取り扱うBtoB-ECサイト。

スーパーデリバリー
国内のメーカー・問屋が卸売価格で販売を行う事業者用のBtoB-ECサイト。

テナント型が多く見られるBtoCとは異なり、モール型のBtoB-ECではマーケットプレイス型が主流となります。そのため、モール型BtoB-ECではなくBtoBマーケットプレイスと呼ばれる場合もあります。

モール型BtoB-ECと自社BtoB-ECのメリット・デメリット

BtoB-ECにおいても、BtoC-ECと同じくモール型と自社ECでメリット・デメリットが大きく異なります。そのため、BtoBビジネスのEC化を検討している方は、モール型ECと自社ECのメリット・デメリットについてまずは確認しておきましょう。

モール型BtoB-ECのメリット

集客力に優れており信頼性を獲得しやすい
モールのシステムを利用できる
モールのサポートを利用できる

モール型BtoB-ECのデメリット

モールのシステム・利用規約の制限を受けるため独自性・ブランディングが難しい
顧客情報はモール側の管理下となるためマーケティングに活用できない
出店料・利用料・ロイヤリティを支払う必要がある

モール型BtoB-ECも、BtoCのECと同じようなメリット・デメリットを持ちます。

自社BtoB-ECのメリット

自社の意図した通りにECサイトを構築・運営できる
モール型と比べてランニングコストを大幅に低減できる
顧客情報を自社の資産として活用できる

自社BtoB-ECのデメリット

サイトの構築に多くの時間・コスト・リソースが必要となる
認知拡大・集客・販促・リピート促進といった施策をすべて自社で行う必要がある
初動が遅くサイト運営が安定化するまで時間がかかる

自社ECのメリット・デメリットについてもBtoBとBtoCで類似していますが、影響範囲や影響の大きさが大幅に異なる点に留意しておく必要があります。

BtoB ECではモール型ECと自社ECのどちらを選ぶべきか

ではBtoBビジネスのEC化を検討している企業は、モール型ECと自社ECのどちらを選べば良いのでしょうか。上記でご紹介したメリット・デメリットを踏まえてご紹介します。

モール型BtoB-ECが適している場合

モール型ECが適している典型的な例は、初期費用を抑えてスムーズにBtoB-ECをスタートしたい場合です。

モールが持つ集客力や、確立されたシステム・サポートを利用することで、短期間でBtoB-ECを軌道に乗せることができるでしょう。

自社BtoB-ECが適している場合

自社BtoB-ECが適しているのは、コスト・時間・労力を投下してでも自社の思惑通りのBtoB-ECを展開したい場合です。全て自社で行うため負担は大きくなりますが、自由度の高いECサイト構築・運営を行うことができます。

ある程度認知されている企業の場合は、比較的スムーズに自社BtoB-ECを展開することができます。

自社の認知度・資金力・リソース等によってはモール型に選択肢を絞らざるを得ないケースもありますが、自社の目的・ニーズに合わせて出店形態を選定することが重要なポイントです。

ECモール出店者のためのEC戦略

モール型ECサイトとは？メリットとデメリット、種類や自社ECとの違いを解説 3

今回はモール型ECサイトについてご紹介してきましたが、ECサイトを展開する企業は、特定のECモールへの出店や自社サイト出店などを単独で展開するのではなく、自社の状況や戦略に応じて併用することが一般的となっています。

このように複数のECサイトを同時展開する場合には、在庫情報・受発注情報など運営に必要な情報を一元化できているかが、業務効率化の実現や、売上・利益を最大化するためのポイントとなります。

弊社が提供するECパッケージ「SI Web Shopping」であれば、各ECサイト・実店舗の在庫や顧客情報を一元管理することができます。また、優先（出荷・手配）在庫引当機能による処理自動化、出荷/手配/加工等の作業進捗管理による最適な人員配置、各モール連携（商品,在庫,受注）など、情報だけでなく業務方式・業務フローの一元化を実現することも可能です。

今後ECビジネスを成長・拡大させるためには、このように情報・業務を一元化できるECサイト構築パッケージを選定することが鍵となります。弊社では、ECサイト構築・リプレイスに役立つ資料も提供しているため、ECサイトの立ち上げや見直しを検討している方は、是非ご活用ください。